こいだけしんがたコロナウイルスの感染爆発がおこっとるのに、東京オリンピックを中止にせんってどういうことだっておもっとったら、週刊ポストの記事に「オリンピック強行で一億玉砕」ってのっとった。まったくほのとおりだ。
記事の一部分を紹介。
菅義偉総理大臣は日米首脳会談后の共同会見で、「世界の団結の象徴として開催を実現する決意であることを大統領におつたえし、支持をいただいた」と「オリンピック強行」を国際公約した。日本のメディアは世界とは逆に「開幕まであと何日」とカウントダウンでオリンピックムードをあおり、NHKは聖火リレーのインターネット中継で、「オリンピック反対」と抗議する沿道のこえを一部けして配信した。
歴史家の島崎晋氏は、政府とメディアが「ここまできたらやるしかない」とつきすすむ現状が、不利な戦況をかくして戦争をつづけ、国を敗戦へとおいこんだ太平洋戦争とかさなってみえるという。
「コロナ禍でオリンピック開催を強行する政府のやりかたは、第2次大戦の最悪の作戦といわれるビルマでのインパール作戦とそっくりです。作戦立案段階から補給が無理だと参謀は反対したのに、司令官の牟田口廉也（むたぐちれんや）中将は決行、失敗があきらかになっても保身のために中止せずに日本兵は死屍累々（ししるいるい）となった」
コロナ対策でも菅義偉政権は過去の教訓にまなぶことなく被害を拡大させとる。感染「第4波」にあたってさいしょは飲食店への時短を要請し、感染拡大がとまらんと、つぎに「まん延防止等重点措置」、それでもだめで「緊急事態宣言」においこまれ、感染者はふえていった。
「ガダルカナル島のたたかいの失敗とされる『戦力の逐次投入』とおなじです。アメリカ軍に占領された飛行場を奪回するため、日本軍は900人の部隊で奪還作戦をおこなったが、1万人以上のアメリカ軍がまちかまえとって部隊は全滅。つぎに6,200人の部隊を投入したが敗退、3回めの作戦で日本軍はようやく1万5,000人の軍を投入したが、アメリカ軍もその2倍に増員しとって完敗した。正確な情報収集と分析をおこたり、戦力をこだしにした結果でした」
さらに当時の大新聞は「大本営発表」をたれながし、ガダルカナルの大敗による撤退を「転進」といいかえ、あたかも作戦が成功しとるように報じた。全国紙はのきなみ「オリンピックスポンサー企業」になをつらねており、「オリンピック中止」を提言しとらん。開催すれば、ふたたび国民が「一億玉砕」においこまれる可能性がある。
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報道がオリンピックスポンサー企業になることは禁止すべきだな。報道がオリンピックムードをあおっとる現状ではあるけど、ほいでも国民はただしい判断をして東京オリンピックを中止にすべきだ。
